Point of Operation Control Safety Light Curtains

Point of Operation Control (POC) safety light curtains are designed for finger, hand, and arm detection. These light curtains are placed close to the hazard, at the point of operation where personnel may frequently interact with the machine.

Bulletin 450L GuardShield POCセーフティ・ライト・カーテン

450L GuardShield POC

Bulletin 450L GuardShield™ POCセーフティ・ライト・カーテンは、別々のセンダユニットとレシーバユニットを使用する従来のセーフティ・ライト・カーテンとは異なります。特許取得済みの技術により、革新的なプラグイン式モジュールを介して各トランシーバをセンダまたはレシーバとして使用できます。450L-Bはオン/オフ機能を備えた基本モデルで、高度な450L-Eモデルは、内蔵レーザアラインメント、カスケード、ブランキング、ミュートの各機能を搭載しています。


Bulletin 440L POC GuardShieldタイプ4標準セーフティ・ライト・カーテン

440L POC GuardShieldタイプ4標準

ポイント・オブ・オペレーション・コントロール(POC)タイプ4標準ライトカーテンは、2個のボックスで構成される内蔵式のセーフティ・ライト・カーテンで、DIPスイッチを使用して処理モードを選択することができます。このライトカーテンの分解能は、14 mmおよび30 mmです。DIPスイッチの設定によって処理モードが決まります。処理モードの種類としては、フィックスブランキング、フローティングブランキング、ビームコーディング、インターロック開始/再開、外部装置監視(EDM)、機械テスト信号などがあります。GuardShield™は、ねじれに強い押出しアルミニウムで作られており、ハウジングはポリウレタン粉体塗装されています。保護等級はIP65です。


Bulletin 445L POC GuardShieldタイプ4 Micro 400セーフティ・ライト・カーテン

445L POC GuardShieldタイプ 4 Micro 400

ポイント・オブ・オペレーション・コントロール(POC)タイプ4 Micro 400ライトカーテンは、3つのモジュールで構成される経済的なセーフティ・ライト・カーテンであり、小型のハウジングに収容されています。このライトデューティシステムは穏やかな産業用環境向けであり(IP54)、半導体、マイクロエレクトロニクス、および小型組立機械などの市場を対象としています。カスケード接続が可能な構成や、IP69K対応のエンクロージャに収納されたライトカーテンも用意されています。このMicro 400ライトカーテンを使用する場合、MSR41(オン/オフ用)やMSR42(高度安全機能用)などの専用コントローラが必要です。


Bulletin 445L POC GuardShieldタイプ4 Safe 4セーフティ・ライト・カーテン

445L POC GuardShieldタイプ 4 Safe 4

ポイント・オブ・オペレーション・コントロール(POC)タイプ4 Safe 4ライトカーテンは、2つのモジュールで構成される経済的なタイプ4セーフティ・ライト・カーテンであり、オン/オフ機能を備えています。このセーフティ・ライト・カーテンの処理モードは、基本的な、ガードのみです。一体型レーザ・アラインメント・システムが備わっており、ライトカーテンの各ペアの位置調整作業を合理的に行なうことができます。ライトカーテン前面にある指マークに触れると、可視レーザビームが照射されます。


Bulletin 440L POC GuardShieldタイプ2セーフティ・ライト・カーテン

440L POC GuardShieldタイプ 2

ポイント・オブ・オペレーション・コントロール(POC)タイプ2 GuardShield™ セーフティ・ライト・カーテンは、当社の光電安全装置の製品ラインに追加された新製品です。Type 2とは、GuardShield Type 4に比べてフォルト状態におけるこのセーフティ・ライト・カーテンの性能要件が低いことを意味します。つまり、GuardShield Type 2セーフティ・ライト・カーテンは、Type 2装置で危険に伴うリスクレベルに十分対応できるということが正式のリスク評価で判明した場合にのみ使用できます。